長期間安定的に働いてくれる人材を求めて、フリーターを探していませんか？
とはいえ、フリーターの採用が初めての場合「学生や主婦との違いについて詳しくはわからない」「採用時の注意点を知っておきたい」と考える方もいるでしょう。
本記事では、フリーターの採用のメリット・注意点、フリーターが働く上で求める条件などについて解説します。
これからフリーターの採用を強化したい方は、ぜひ参考にしてみてください。
フリーターには3つのタイプがある
労働政策研究・研修機構の「労働政策研究報告書no.213」によると「やりたい仕事なら正社員でもフリーターでもこだわらない」という質問についてそう思う・ややそう思うと回答した人の割合は、7割を超えています。
このように、フリーターでも構わないと考える方は一定数います。
フリーターのタイプは大きく分けると以下の3つです。
- 特にやりたい職業がなくなんとなくフリーターをしている
- 就活をしたが正社員になれずにフリーターをしている
- 働きながら夢を追いかけてフリーターをしている
それぞれのタイプによって仕事への熱意や狙っている求人、継続して働ける期間が異なります。
これからフリーターを採用する際にどのタイプが自社にとってメリットがあるのか把握しておきましょう。
フリーターを採用するメリット
フリーターを採用するメリットについて詳しくわからない方もいるでしょう。学生や主婦ではなく、フリーターを採用するメリットについて解説します。
正社員並に働きたい人材を採用できる可能性がある
フリーターは、生活していくためにたくさん働きたいと考える方も多いので、長時間勤務や残業にも応じてくれる可能性が高くなります。
なかには、正社員並みにシフトに入ってくれる方もいるでしょう。
平日土日関係なくシフトに入ってくれるのはもちろん、長期間継続的に働いてくれる方も多くいるため、貴重な戦力になってくれるでしょう。
時間の融通を利かせてくれる人もいる
フリーターは、学業や遊びに忙しい学生や子育てや家事で忙しい主婦と比べると、働いている時間以外は比較的自由な時間があります。
そのため、急遽欠員が発生した場合や対応できる方の少ない早朝や深夜にもシフトに入ってくれる可能性があります。
加えて、欠員の発生しやすいゴールデンウィーク・お盆・年末年始でもシフトに入ってくれる方がいるので、貴重な戦力になるでしょう。
社会人経験がありコミュニケーション能力が高い人もいる
フリーターには、正社員やさまざまなアルバイトを経験しておりコミュニケーション能力が高い方もいます。
社会人経験のない学生よりも基本的なマナーは知っていて、臨機応変に顧客に対応できる方も珍しくありません。
アルバイトやパートを指導する時間があまり取れない企業であっても、安心して採用しやすいでしょう。
ある程度社会人経験がある人材を探している場合は、フリーターの採用を狙うことをおすすめします。
フリーターを採用する際の注意点
フリーターを採用する際にもいくつか注意点はあります。自社と相性が合わないフリーターを採用してしまうと、職場環境に悪い影響をもたらす可能性もあるので注意が必要です。
それぞれの注意点について詳しく解説します。
重要な仕事を任せにくい場合がある
フリーターは正社員とは異なり 以下のような社会的なマナーが身についていない方もいます。
- 無断欠勤や遅刻が多い
- SNSの取り扱いに慣れていない
- 社会人生活としての話し方や常識を知らない
よって、外部に漏れるとまずい機密情報の取り扱いなど正社員のやるような業務は任せにくい場合があるでしょう。
どの業務まで任せるべきかは良く考える必要があります。
全員が長期的に働いてくれるとは限らない
フリーター=全員が長期的に働く意思があるとは限りません。たとえば、親の介護を理由に短時間だけ働きたい方もいます。
長期間働く意思のない方を採用した場合、しばらく経ったらまた新たな人材を確保しなければなりません。
その結果、採用のたびに研修の実施や受け入れ準備をしなければならないため、多くの時間を失う可能性があります。
働く意欲が低いフリーターもいる
以下のように働く意欲が低いフリーターもいるので注意が必要です。
- 遅刻や欠勤が多い
- 給料分しか働こうとしない
- 勤務中にやる気が感じられない
- 職場の同僚となじもうとしない
- 同じミスが多い
何回指導しても言われたことを守らない方を採用してしまうと、指導に手間や時間がかかってしまいます。
さらにほかのスタッフにも悪い影響を与える可能性があるので、採用は慎重に行わなければなりません。
面接時に働く意欲が低くないか慎重に判断をしましょう。
フリーターの採用におすすめの時期
フリーターは、通年採用をしても応募者が来る可能性がありますが、効率が悪く費用も多くかかってしまいます。
よって、仕事を探しているフリーターが多い時期に絞って求人広告を出しても良いでしょう。
まず、他社も求人を出すことの多い3月、9月〜10月は求職者の数が多いので、フリーターを採用できる可能性が高くなります。特に3月は4月からの新生活に備えて、職場を変える人が増えやすい時期です。
続いて、フリーターの場合、賞与がもらえる企業もあります。
6月や12月に賞与をもらってから新たな職場を探すフリーターは多いため、7月や1月を狙えばたくさん働きたいと考えている方を採用できる可能性があります。
フリーターが求める条件
フリーターからの応募者数を増やすためには、求めている条件の理解が重要です。
そこで、株式会社マイナビが発表した「フリーターの意識・就労実態調査（2022年）」やディップ総合研究所の発表した「ディップ総合研究所「2020年」これまでの求人募集が変わる！ 求職者が応募したくなる採用のヒント～アルバイト・パート7,000人アンケート調査～」をもとに、どのような条件を求めているのか解説します。
仕事内容
ディップ総合研究所の調査では応募を検討するための大切な要素として、仕事内容を挙げている人の割合が全体の43.7％に上りました。
また、応募意欲を高める仕事内容欄の情報として以下のような情報を求めていることがわかっています。
- 1日の業務の流れ（58.6％）
- 業務に必要なスキル（47.1％）
- 作業の進め方（46.7％）
つまり求人広告には働いている自分をイメージしやすい内容を書いた方が、応募が集まりやすいといえます。
ほかにも、どのようなタイプの人に向いているのか、仕事の大変なところなどが多くの回答を集めました。
マイナビの調査では、未経験でもできる仕事である（37.4％）を挙げている方が多くいました。このことから自分でも仕事をやっていけそうか気にしている方が多くいると考えられます。
交通費の支給や給与の高さ
ディップとマイナビの調査の両方で、重要な条件として挙げた方が多かったのが、給与面（ディップの調査では44.0％、マイナビの調査では33.1％）です。
ディップの調査では、いくら給与がもらえるのか、手当やボーナス支給の金額、休日・深夜勤務・残業した場合の時給といった情報を求めている方が多くいました。
加えて、マイナビの調査では交通費が全額支給されること（33.6％）を挙げている方も多数いました。
また、似た回答として自宅からの近さ（41.4％）を求める方も多くいました。
このことから、予算に余裕がない企業の場合は、交通費のかからないエリアに絞って募集をかけた方が多くの応募者が集まる可能性があります。
シフトの自己申告が可能
ディップの調査では「シフトの融通がきく」が必須条件で最も多い回答（51.3％）となりました。
マイナビの調査でも同様の傾向があり、仕事探しで重視する待遇・制度・条件として「シフトの自己申告が可能」を挙げている方が28.4％（全体で2番目）もいました。
有給休暇制度（26.0％）、急な休みの申請（24.1％）を挙げている方も多いため、シフトの融通が聞きやすく、休みを取りやすい職場で働きたいと考えている方が多いようです。
多くの人員を確保して、シフトの融通をきかせやすい職場作りをすることが、応募者の増加につながるといえるでしょう。
まとめ
フリーターには3つのタイプがあるため、自社が求めている人材に該当するのか把握する必要があります。
面接では、働く意欲が高いのか、求める時間働いてくれるのか見極める必要があります。
これから求人を出すなら、フリーターが応募時に優先する条件について知っておくことで、応募者が多く集まる求人広告を作成しやすくなるでしょう。
またフリーターを積極的に採用したいと考えている会社は、採用管理システムの導入をおすすめします。
たとえば、人材採用業務のお困りごとをまるっとお任せできる統合型採用管理システム「ビズプラ採用管理」なら、求人募集ページに詳しい仕事内容を記載したり動画で仕事を紹介したりできます。
求職者は、仕事内容をイメージしやすくなるので、自社の求める人材からの応募が期待できるでしょう。
採用チャットボット機能もあるので、面接前にチャットボットが応募者に質問をして自社の採用基準に合格した人にだけ面接予約の依頼をすることが可能です。
ビズプラ採用管理にはほかにも以下のような強みがあります。
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